レーシックで生命保険の手術給付金はもらえる?分かれ目は「2007年4月」

レーシック
この記事はこんな人におすすめ
  • レーシックを受ける予定で、加入中の医療保険から給付金が出るのか知りたい方
  • すでに手術を受けたけど、保険の請求をしていない方
  • 少しでもレーシックの実質負担を減らしたい方

結論からいうと、もらえるかどうかは「保険に加入した時期」でほぼ決まります。分かれ目は2007年(平成19年)4月。それより前に加入した医療保険なら、給付金を受け取れる可能性があります。

ちなみに私も加入中の医療保険を確認しましたが、残念ながら対象外でした

それでも医療費控除と紹介割引で負担はしっかり減らせたので、対象外だった方向けの方法も後半で紹介します。


なぜ「2007年4月」が分かれ目なのか

以前の医療保険は、約款で「手術給付金の対象手術」を88種類などのリストで定めていて、レーシック(屈折矯正手術)がこの中に含まれると解釈できる商品が多くありました。

ところが、レーシックを受ける人が急増したことなどを背景に約款が見直され、2007年4月以降に発売・加入された医療保険の多くでは、レーシックは手術給付金の支払対象から明確に除外されました。

つまり、

  • 2007年4月より前に加入した医療保険 → 対象になる可能性あり
  • 2007年4月以降に加入した医療保険 → 原則対象外

ということです。ただし保険会社や商品、特約によって扱いが異なるので、最終的には自分の契約を確認する必要があります。

自分の保険が対象か確認する3ステップ

ステップ1:保険証券で「加入日」を確認

まずは保険証券(またはマイページ)で契約日をチェック。2007年4月より前なら期待できます。親が昔かけてくれた保険が残っている方は、意外と対象だったりします。

ステップ2:約款の「手術給付金」の項目を見る

「屈折矯正手術は除く」などの記載があれば対象外です。約款が手元になければ飛ばしてOK。

ステップ3:コールセンターに電話で確認(これが確実)

保険証券番号を手元に用意して、「レーシック(屈折矯正手術)は手術給付金の対象ですか?」と聞くだけです。5分で確実な答えがもらえるので、正直ステップ3だけでも十分です。

給付金の請求手順

対象だった場合の流れはこうです。

  1. 保険会社に連絡して請求書類を取り寄せる(Webのマイページで完結する会社も多いです)
  2. クリニックで「手術証明書(診断書)」を作成してもらう
  3. 書類を提出 → 審査後、給付金が振り込まれる

ここに注意:診断書代で赤字になることも

手術証明書の発行には5,000〜10,000円程度の費用がかかり、完成まで1〜2週間ほどかかるのが一般的です。給付金が1〜2万円程度の契約だと、診断書代を引くと手元にほとんど残らないケースもあります。

請求前に「給付金がいくら出るか」と「診断書の要否」を保険会社に確認しましょう。会社によっては領収書や診療明細書で代用でき、診断書代を節約できる場合があります。

手術からしばらく経っていても大丈夫

給付金の請求権の時効は3年です。「2年前に受けたけど請求してなかった…」という方もまだ間に合う可能性があるので、諦めずに確認を。

対象外だった場合にできること2つ

① 医療費控除(こちらは全員対象)

保険の給付金がもらえなくても、レーシックは医療費控除の対象です。確定申告をすれば数万円単位で税金が戻ってくるケースもあります。やり方はこちらの記事にまとめています。

→ 関連記事:レーシックは医療費控除の対象!いくら戻る?確定申告のやり方

なお、給付金を受け取った場合は、医療費控除の計算でその分を差し引く必要がある点だけ覚えておいてください。

② 紹介割引で手術費用そのものを下げる

これから手術を受ける方なら、紹介コードを使うだけで費用を直接安くできます。

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おまけ:これから保険に入る人への注意点

「レーシックのために医療保険に入る」のは残念ながら意味がありません(現行商品は対象外のため)。また、レーシックは先進医療ではないので、先進医療特約でもカバーされません。

逆に、手術を受けたあとに新しく保険に入る場合は、告知でレーシック歴を正しく申告しましょう。基本的に加入を断られることはありませんが、直近の手術だと条件が付く場合があります。

まとめ

  • 給付金の分かれ目は2007年4月より前の加入かどうか
  • 確認はコールセンターに電話が一番早くて確実
  • 診断書代(5,000〜10,000円)と給付額のバランスに注意
  • 時効は3年。過去に受けた人も確認の価値あり
  • 対象外でも医療費控除+紹介割引で負担は減らせる

※保険の取り扱いは会社・商品・契約内容によって異なります。必ずご自身の契約を保険会社にご確認ください。

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